従業員とのコミュニケーションを考える

「人と企業と地域をつなぐ コミュニケーションMIX」と題し、2022年3月16日（水）～18日（金）に開催されたJCDによるオンラインイベント。昨今の企業経営において「サステナビリティ」「EX（エンプロイー・エクスペリエンス）向上」「DX」といった重要な課題を切り口に3日間で14のセッションを行いました。今後の企業経営やマーケティング・組織戦略へと結びつけるためのヒントが得られたと参加者からも大好評。各分野のリーディングカンパニーからもゲストをお迎えし、エキサイティングなイベントになりました。

今回のレポートは、JCDが手がける「コミュニケーションデザイン」のなかでも「従業員とのコミュニケーションを考える」をテーマにしたセッションにスポットを当て、ダイジェストレポートにてお届けします。

企業のコアバリューから生まれる"働き方"の考え方、
従業員とのコミュニケーションのあり方とは？

基調講演では、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）発表の2022年版 日本における『働きがいのある会社』ランキング 大規模部門 1位のセールスフォース・ジャパン 人事本部長 鈴木雅則氏をお招きし、激変する環境における「これからの従業員との関わり方」について、ワーク・モチベーション研究所 所長の菊入みゆきがお話を伺いました。

PROFILE＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
鈴木 雅則 氏
株式会社セールスフォース・ジャパン
常務執行役員　人事本部長
(米）コーネル大学院 人材マネジメント・組織行動学修士。GE、Googleにて採用・リーダーシップ開発業務を経験後、コンサルタントとして独立し執筆や企業向け研修を行う。その後QVCにてHRディレクターアジア、BMWにて人事部長を歴任後、2019年2月より現職。

菊入 みゆき
株式会社JTB コミュニケーションデザイン
ワーク・モチベーション研究所長
明星大学経済学部｜特任教授　博士（生涯発達科学）
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※肩書きは記事掲載（2022年5月）時点のものです。

本セッションでは、ポストコロナにおけるこれからの従業員との関わり方について、示唆に富んだ対談が繰り広げられました。まず冒頭からご紹介があったのは、日本においては一般的に浸透している人事部という名称を、セールスフォース・ジャパンでは、「Employee Success」という呼び名で表していること。社員の成功の後押しをミッションとした部署において、その名前からも日々の取り組み方や従業員とのコミュニケーションのあるべき姿が感じられました。

また、セールスフォース・ジャパン様の企業としてのコアバリュー（大切にする価値観）をご紹介いただきました。5つのコアバリューを掲げ、それらをベースにして企業文化に発展するようデザインされているそうです。ただ掲げるだけでなく、様々な施策実施、制度の整備を通じて従業員へと浸透させ、オペレーション化していくことに取り組まれているとのことです。

なお、コアバリューの浸透度合いについては、年2回ある従業員サーベイ（調査）でしっかりと確認して、その結果は全社員に公開しているとのこと。

コアバリューのなかでも近々加わったという"サステナビリティ"についても、脱炭素化を推進する具体的なソリューションの提供や、森林保全・生態系回復のための活動支援など、具体的な実践内容についてご紹介いただきました。

JCD菊入からはワーク・モチベーション研究所で直近に行った調査「SDGsと社員のモチベーションに関する調査」を引き合いに出しながら様々な質問をさせていただきました。調査からは、社員へのSDGs達成の告知や教育がされているほど、職場のモチベーションを感じる傾向が高いこと、また理念・ビジョンを体現している社員が多いことがわかっています。社会貢献活動をすればするほど、従業員のエンゲージメントも上がるという点は、鈴木様もセールスフォース社様の調査結果からご認識されているとのことでした。

鈴木様には、サステナビリティの取り組みをどう社内に効果的に浸透させていくか？　特に気を付けている点は何か？　等についても伺いました。ポイントは、「草の根も含めて、あの手この手の施策を行い、仕組み化していくことで文化として根付かせることを目指す」「リーダー層が率先して行動すること」「データとして実施の実績を可視化すること」ではないかとのお話でした。

その他にも、従業員が働きがいのある職場を作り、エンゲージメントを高めるための取り組みやセールスフォース社の働きがいのある職場を作るための「公式」もご紹介いただくなど、イベント参加者だけにしか味わえない、大変興味深い時間となりました。

聞き手　ワーク・モチベーション研究所　菊入みゆきより
「社会貢献とビジネスは両立する、しかも相乗効果を持つ」と強く実感することができました。社会の役に立っていると感じることは私たちの大いなる喜びです。喜びをもって働けば成果が生まれます。こうしたサイクルを会社として支援することで、社員は働きがいを見出すだけでなく、会社へのロイヤリティも向上するという好循環が実現します。「社員に選ばれる会社に」という言葉も印象的でした。とくに人事に携わる人や経営層、管理職の層がこうした姿勢を持つことが「社員の成功」「顧客の成功」につながると思います。

経営理念・ビジョン浸透に効く、社内オンラインイベント

続いてご紹介するセッションは、基調講演でもお話の出た「コアバリューの社内浸透」にも通じる部分である、「社内オンラインイベントを活用した経営理念・ビジョン浸透の秘訣」です。JCD　ミーティング＆イベント第三事業局　課長　柳澤宏明、JCD　HRコンサルティング事業局　チーフコンサルタント 佐藤昌弘が対談を行いました。

JCDでは2020年6月に会社のビジョンに関する意識と浸透に対する課題を把握するために、従業員数100名以上の規模の企業に「ビジョン浸透度調査」を行いました。

興味深い結果として表れたのは、自社のビジョン認知度でした。自分の会社のビジョンを知っている人は約半数。約4割の人が存在も含めて知らないと回答したのです。こうした状況下において自社のビジョンを知るきっかけとなったのは、企業からの積極的な発信によるものでした。
さらにビジョンを業務へと落とし込むメリットへの回答では、ビジョンを理解することで、業務の目的が明確になり、組織のモチベーション向上につながると答えた人が6割にものぼりました。

経営理念やビジョン浸透が組織に与える影響の大きさは、充分に理解されているようです。ただ、それらを認知・理解するところから浸透・行動へと結びつけられるかどうかは、経営幹部や管理職たちのコミットメントやリーダーシップによるところが大きいようです。

JCDでは、ビジョンメイクフェーズ→認知・理解フェーズ→浸透化フェーズ　というモデルプランを元に、浸透度調査からはじまり、研修、キックオフイベントでの全社メッセージ発信、ビジョンを体現する好事例を表彰するアワード開催などの社内イベントを適切に組み合わせていくことで、様々な企業様に伴走しています。

本セッションにおいては、特にオンラインイベントにおいて社内が一体感を高めたお客様の事例紹介が好評でした。社内オンラインイベントを活用して経営理念やビジョンを社内へ浸透させていく手法は、私たちJCDが得意とするところであり、よりビジョン浸透へのメリットを実感していただけることでしょう。

◆関連ソリューション：
ビジョンや経営理念の浸透や社内コミュニケーションの活性化に寄与する、JCDの社内イベントプロデュース
https://www.jtbcom.co.jp/service/event/inner/

組織開発コンサルティング型クラウド「WILLCANVAS」
https://www.willcanvas.jtbcom.co.jp/

MOTIVATION+(PLUS)
多様性時代における"インターナルコミュニケーション"の在り方

次に、JCDモチベーションイベント局　エグゼクティブプロデューサー　河野一樹による、企業や組織がこれからのインターナルコミュニケーションを考える上での重要なポイントについてのプレゼンテーションをご紹介します。

まずは、インターナルコミュニケーションの定義を明示し、組織（会社）と個（社員）の関係性を明確にしていきました。

その上でインターナルコミュニケーションがなぜ今の時代に必要なのかを丁寧に説明。昨今のコロナ禍もあり、リモートワークなど場所にとらわれない働き方が増えてきています。一方、価値観という点においても、働き方改革やワークライフバランスの実現が叫ばれ、組織や会社に依存しない働き方が当たり前となっている現状を振り返りました。

こうした「働く目的」の変化を踏まえると、これからの組織（会社）に求められることは個（社員）が働く目的（意義）を感じられる存在であることではないかと提言しました。

これらを達成すべく、JCDの考えるインターナルコミュニケーションの全体像、私たちがお手伝いできる事業領域の説明を行いました。

具体的な事例として「成長実感と成長予感を体感化するキックオフ＆アワード」のモデルケースも交えて紹介していきました。また例えば、「時間旅行」「Vision Song」「300人で一体感を感じる忘年会」など、自分たちの会社や組織でもすぐに採り入れられそうな事例は大変好評でした。具体例をお話した時間は、オンラインイベントの視聴データにおいても高い注目を集めていました。

組織（会社）と個（社員）、個（社員）と個（社員）の価値観の接点を創出し、共感を醸成するインターナルコミュニケーションの企画についてご興味のある方は、ぜひご相談いただければと思います。

JCDではこれまでの知見と様々なケーススタディを元に、最適な「コミュニケーションデザイン」を通じて多くの企業様の課題解決に向けて伴走しています。お気軽にお問い合わせください。