デジタル時代だからこそ伝えたい「スポーツの力」

2020年8月25日、JTBコミュニケーションデザイン（以下JCD）は企業向けアスリート交流プログラム「JCD オンラインスポーツサロン」の販売を開始した。トップアスリートが企業へオンライン出社し、リモートワーク中の社内コミュニケーションをスポーツで促進していくのが狙いだ。このプログラムの企画・運営にも携わっているミーティング&コンベンション事業部 スポーツ営業局の吉田万里が語るデジタルを通じてスポーツがもたらす新しい価値とは。

スポーツ業界にも訪れた、
オンラインの波

JCDのスポーツ営業局は、各種スポーツイベントの企画・運営をはじめ、スポーツ大会を活用したプロモーション提案、地域×スポーツやパラスポーツ体験を趣旨としたイベントの企画制作、スポーツメーカーのプロモーションなどに携わっており、主に私はスポーツに関連する新規事業の開発や企業プロモーション等を担当しています。前職は、アスリートのマネジメントやマーケティングの会社に在籍し、日本を代表するアスリート達のマネジメントや協賛営業、オリジナルイベントの企画制作、記者会見のプロデュース、アスリートのキャスティングなどをしていました。競技としてはフェンシング、バレーボール、マラソン、競泳、モータースポーツ等の現役選手や元選手へ関わっていました。そこで得た経験やネットワークを、今はJCDの業務で生かしています。

JCDでは、もともとコロナ禍前までは大型国際スポーツイベントをはじめとしたリアルイベントに関する仕事に多く携わっていましたが、スポーツに関わるリアルでの活動が難しくなった今、日常にスポーツをより根付かせ、かつコロナ禍の時勢に合ったものを何か作り出せないかということを、今年の春頃からメンバーとともに本格的に考え始めました。

コロナ禍により、スポーツコンテンツにもデジタル化の波が一気にやってきました。例えば、オンラインフィットネスやオンライン観戦の定着、アスリート単位でのYouTubeやSNSでの発信、デジタルのスポーツ専門媒体やアプリの認知拡大などの話題が増えてきました。わたしたち受け手側からすると、スタジアムやジムに行かなくても家の中でスポーツコンテンツが楽しめるようになって選択の幅が広がっています。ただ、発信側のアスリートの立場に立つと、オンラインでの様々な発信がアスリートによるボランティア活動のようになってしまっている側面もありました。そこで、新しいコミュニケーションを実現させ、さらにスポーツやアスリートによる価値提供のサポートを行いながら、アスリートの活動支援にもつなげるためにはどうすればいいのかという点で少しずつアイデアを膨らませていき、できあがったものが「JCDオンラインスポーツサロン」なのです。

■「JCDオンラインスポーツサロン」とは
https://www.jtbcom.co.jp/news/2020/1060.html

独自性をいかした
JCDスポーツビジネスの取り組み

JCDとしては、以前からもっとオリジナリティをもってスポーツビジネスを打ち出していきたいという思いがありました。この「JCDオンラインスポーツサロン」は、コロナ禍で出社ができず、仕事環境はテレワークが中心になっている企業に対して、スポーツの力をオンラインで届けるプログラムです。

トップアスリートがオンラインで企業訪問し、そこで交流できるのが最大の特徴ですが、ただ単に交流をもつだけではなく、直接つながるような双方向のコンテンツも想定しています。例えば、講演を聞くだけでなく、受け手も質問などで参加してコミュニケーションを取れるほか、座談会やゲーム大会なども可能です。コロナ禍での運動不足や体重増加が気になる社員に、その対策としてオリンピック出場経験のあるトップアスリートがオンラインでフィットネス指導をすることもできます。こういったプログラムを企業が取り入れることで、従業員満足度の向上や会社とのエンゲージメントの強化、仕事へのモチベーションアップにつながっていくものと考えています。また、自宅でも受けられるプログラムなので、社員の方のみではなくご家族にも見ていただき、会社の雰囲気を理解してもらいながら一緒に体験することもできます。運動することに躊躇してしまう方でも、トップアスリートが教えてくれることで意識も高まり、運動習慣のきっかけにもなるはずです。この貴重な体験によって、日常を豊かにしてくれる力がスポーツにはあると思うのです。

実際にJTBグループ内で、フェンシング日本代表の三宅諒選手と松山恭助選手を起用しこの企画を実施した際の事後アンケートでは、イベントの満足度は9割を超えていました。
また業務時間でのオンラインのスポーツコンテンツは初めての導入でしたが、設定していた参加上限人数もすぐに達成したことから、現在のワークスタイル環境とスポーツコンテンツの相性が良いことも実感できました。

また、これは発展的な活用例ですが、教育分野では昨今、修学旅行や部活合宿がなかなか従来通りには実現できないため、それに代わるコンテンツを探しているという話もよく聞きます。そこで、その代替案としてトップアスリートと子供達が身体を動かしたり、対話したり、指導を受けたりなどして交流を深めることにも「JCDオンラインスポーツサロン」が使えます。あるいは、部活の指導や、教職員が体育を教える際の指導法を、トップアスリートからオンラインで学ぶこともできます。オンラインであれば出演者の移動にかかる時間やお互いの衛生面のリスクを抑えられますし、「JCDオンラインスポーツサロン」なら、トップアスリートのキャスティングからオンラインイベントの企画・制作、単方向・双方向での交流メニューの構築、オンライン配信デジタル環境の手配までをワンストップで提供することが可能です。

そして今は、スポーツホスピタリティ™のコンテンツ開発にも取り組んでいます。昨年、JTBグループとしてはスポーツホスピタリティ™の実績をラグビーの世界的な大会で作ることができ、これからさらに日本でも広めていきたいと思っていたところでした。せっかく芽吹き始めたスポーツホスピタリティ™の機運を停滞させたくないという思いで、それを継続できるようなコンテンツの必要性を感じ、オンラインでのプログラムが展開できるよう準備を進めています。もともとスポーツホスピタリティ™が持つ特別感や贅沢感といったものをオンラインでどう実現していくのか、オンラインでもラグジュアリーなスポーツの交流体験をどう可能にしていくのか、リアルな会場でできたことをそのままオンラインするには難しい部分もありますが、参加いただく皆様に素敵な体験をしていただけるようなプログラムとできるよう、今後も検討をしていきます。

デジタルを通じた新たなスポーツへの機会が
スポーツ人口の拡大やスポーツファンを生み出す

JCDでは、スポーツ庁が2020年3月に創設した「Sport in Lifeコンソーシアム」に新しく加盟しました。「Sport in Lifeコンソーシアム」とは、2021年度末までに国民のスポーツ実施率（※１）を65％まで高めることを目標に、自治体やスポーツ団体、経済団体、企業等が一体となってスポーツ振興を進めていく、オールジャパンの取組です。
※1　成人が週1回以上スポーツを実施する率・・・2019年度｢スポーツの実施状況等に関する世論調査｣調査時点：53.6％

日本はまだまだ、スポーツの面では伸びしろがある国だと思っています。先の調査では、日本の成人のスポーツ実施率は約53%でしたが、これは諸外国のスポーツ実施率と比較しても低い数字と言えそうです。スポーツへの関心度についても、例えばメジャースポーツの野球を「よく観るスポーツ」と答えた人は全体の約33％、サッカーは約25%（※2）とそれほど多くないのが現状ですので、「JCDオンラインスポーツサロン」に参加し、アスリートと交流を持つことで楽しいと感じてファンになったり、自分もスポーツをしたい、見てみたいと思う人が一人でも増えてくれればとても嬉しいです。努力を積み重ね続けてきているトップアスリートの言葉は自然と心に残りますし、一度、話したことがあれば身近に感じ、応援したくなる気持ちが膨らみます。リアルの試合で観戦したくなる気持ちも湧いてきますし、テレビやネットなどで一生懸命頑張っている姿を見れば自分も頑張ろうと思わせてくれるのもスポーツならではの魅力です。
※2　三菱 UFJ リサーチ&コンサルティングとマクロミルによる共同調査「2019 年スポーツマーケティング基礎調査」より

JCDは、今後もオリジナルのコンテンツを開発しそれを広く使っていただくことで、スポーツ関心層の増加や、国民のスポーツ実施率の向上へ貢献したいと考えています。コロナ前よりも外出しづらい環境下ではありますが、スポーツがもつ力をデジタルで自宅や社内にも届けることによって、企業や個人のお客様に非日常感や意欲を感じていただける瞬間を作り出したい。そのために「どんなコンテンツがあればわくわくするのか？」という、いちスポーツファンとしての目線を忘れずに、今後も検討を進めていきたいと思います。

スポーツ×オンラインでできることには、まだまだたくさんの可能性があります。例えばオンラインでのスポーツ観戦者数は年々増えていますが、それはリアルからオンラインに単に移行したわけではなく併存であり、観戦形態の可能性が拡がったのだと思っています。受け手にとってはスポーツの楽しみ方の選択肢が拡がるので、その分、新しくスポーツに出会う人も増えますし、新たにスポーツに興味をもつきっかけを得たという方も少なくないのではと思います。スポーツはこんなに楽しく、心に残り、ポジティブな気持ちになれるものだということを、いろいろなコンテンツを作ることでもっと多くの人に知ってもらいたいです。その点では、オンラインの利便性はビジネスや文化としてのスポーツの拡散、拡大に確実にプラスに作用するでしょう。

今後、JCDとして携わるスポーツビジネスとしては、リアルとオンラインの両軸をうまく掛け合わせながら、スポーツファンを常に飽きさせない仕掛けを提供し続けることで、日本にスポーツを「する・みる・ささえる」人をもっと増やし、文化としてより深く根付かせたいと思っています。